リハビリ職 / 2027年の給料と働き方
「医療職の給料が上がるなら、PT・OT・STも上がる?」。リハビリ職は病院、介護施設、訪問など勤務先が幅広いため、資格名だけでは答えが決まりません。自分の事業所と給与の仕組みから確認しましょう。
医療機関等への賃上げ支援は2027年度も示されています。ただし、すべての理学療法士・作業療法士・言語聴覚士に、同じ額や率で昇給することが確約されたわけではありません。
1.病院の賃上げ支援と、自分の給与を分ける
厚生労働省の2026年度診療報酬改定資料では、2027年度も医療機関等の対象職員の3.2%のベースアップ実現を支援する考え方が示されています。制度による後押しがあっても、個人の支給額や反映項目は勤務先で確認する必要があります。
「2027年1月から全員3.2%増える」という意味ではありません。2027年度は4月から翌年3月までで、報酬の変更時期と職場の昇給時期も区別します。制度の数字を、そのまま手取りの伸び率として読むのも避けましょう。
2.勤務先のサービスと雇用主を確認する
| 働く場所 | 給与担当に聞くこと |
|---|---|
| 病院・診療所 | 療法士の賃金表・固定手当をどう改定するか |
| 介護施設・通所事業所 | 当該事業の処遇改善制度と療法士への配分方針 |
| 訪問の仕事 | 事業の種類、雇用主、固定給と訪問件数手当の関係 |
| 複数事業を兼務 | 給与が一本化されるか、手当が事業別か |
同じ「訪問リハ」という呼び方でも、病院等からの訪問リハビリテーションと訪問看護ステーションの療法士では事業の位置付けが異なります。医療の支援率を介護の事業へ自動的に当てはめず、事業所名とサービス種別を確認してください。
3.件数手当がある場合は、同じ件数で比べる
固定給が月6,000円増えても、訪問件数の減少で件数手当が1万円減れば、他が同じなら総支給は4,000円減ります。給与水準の改定と、件数による変動を分けて見る必要があります。
件数手当の対象、基準件数、キャンセル時の扱いは職場によって違います。求人の高い月収例が何件の訪問を前提とするか、移動や記録にどの程度時間を要するかも聞きましょう。収入のために無理な件数を前提とする選び方は避けたいところです。
4.資格・研修・役職の手当とは別に整理
資格取得や研修修了、主任への昇格で給与が変わる職場でも、それは全体の賃金改定とは別の項目です。PT・OT・STで賃金表が共通か、経験年数の換算方法が違うか、前職経験がどう扱われるかを確認すると転職比較がしやすくなります。
学会・研修の費用支援は学ぶ環境として大切ですが、給与の増額と同じものではありません。基本給、固定手当、変動手当、教育支援をそれぞれ並べて考えます。
5.給与面談に持っていく確認メモ
- 2027年度に療法士の基本給・手当を改定する予定はありますか。
- 定期昇給や昇格とは別の改定ですか。
- 件数・残業時間を同じにした場合、月額はいくら変わりますか。
- 未定の場合、いつ説明があり、どの書面で確認できますか。
制度の追い風を知ったうえで、自分の仕事量と支給条件に結び付けて確認することが大切です。応募先の将来の昇給を確定額に加えず、現在提示されている条件と未定の部分を分けて判断しましょう。
参考情報・確認日
制度の説明は厚生労働省の資料を参照しています。比較表・質問例・架空の計算例は当サイト独自の整理です。個人の昇給額を予測・保証するものではありません。
確認日:2026年11月17日。2027年度の制度運用・職場の給与改定は今後の通知や勤務先の案内も確認してください。
